物別れに終わるのはミエミエだった食料サミット。ブッシュ大統領は参加せず
代理の小者が原稿を読むだけ、各国首脳は自国の立場を主張し、曖昧な宣言を
採択して終わった。

６月５日のシカゴ商品取引所、トウモロコシ価格は約４週間ぶりに史上最高値
を更新した。投機家・ファンドは‘ほくそ笑んでいる’ことだろう。

世界の首脳が集まり対策を検討しても、何もできない。方向性すら見いだせな
い。投機家は今や‘やりたい放題’である。穀物生産国・輸出国を抑えれば、
簡単に市場価格操作ができる。

主要穀物である小麦・トウモロコシ・大豆等の大輸出国は、アメリカ、カナダ
オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル…、全種類で圧倒的に多いのはアメ
リカである。

かつての小麦の大供給国ウクライナ。政治の混乱から農業は疲弊し、生産量は
大幅に減少している。そのウクライナが、数十万トンの小麦を廃棄処分してい
る。小麦相場の上昇を待って高値で売り抜いたほうが利益が増えると計算して
の事だろう。

その裏には、穀物メジャーが暗躍している事は間違いない。ファンドによる農
地買収も世界のあちこちで散見されている。将来、青田買い以上に深刻な問題
になるかも知れない。オーストラリア、旱魃で収穫量が減っても収益は確保で
きる。

原油や穀物の市場価格が‘Out of control’である事が‘証明’された今回の
食料サミット、穀物価格は、当分は‘なるようにしかならない’状態に置かれ
る。
常識的には市場価格は規制すべきでないだろうが、今の市場は異常である。こ
れほどまでに巨大な余剰資金が蠢く世界は、人類史上経験がない。今後、国連
などの食糧支援目的の大量買付けも期待できる。

サミットで穀物増産を謳ってもその成果が出るのは１〜２年先のことだろう。
各国の自助努力に期待するしかない。値段が上がれば農民は一生懸命やるに決
まっている。その間、投機家は儲けられるだけ儲ける事だろう。

少なくとも、アメリカの大統領選挙が終わるまでは、今のままの状態が続くだ
ろう。献金に影響する。投機家の献金は巨額だと思う。推測に過ぎないが…。

一般消費者はなす術もない。穀物値上げの一因がバイオエタノールであるとす
れば、まずはガソリンの消費量を減らし、需要減少で値下げを誘導するしかな
い。政策的にガソリン消費量を減らすことは可能だろう。何故やらないのか？

原油価格や穀物価格を高値誘導しているのは誰か、明らかである。需給バラン
ス上、供給不足で価格が上昇している訳ではない。政治家を含む投機家関係者
が供給不足を煽って市場を引き上げているのはミエミエである。

マスコミが其れを助長している。‘中国やインドの消費が急増し…’などとい
う表現は、投機家の思惑にはまっている、としか言いようがない。マスコミが
危機感を煽り、投機家のビジネスを側面支援している。

地球温暖化問題や肥満問題解決の絶好の機会、ガソリン消費節約運動、食べ過
ぎ・摂取カロリー減少によるメタボ人口減少運動、交通渋滞も減るし、満員電
車の混み方も軽減される。

社会問題化は避けるべきだろうが、例えば、個人用と営業用の車のガソリン価
格を設定するとか、走行距離により自動車税を変えるとか、人権問題になるか
も知れないが、飛行機代に体重差金を導入するとか、色々あるだろう。

荷物の重量に追加料金があるのであれば、人間の体重に追加料金があっても不
自然でない。CO 2排出量が多い個人に負担を大きくすればよい。環境問題に対
する個人個人の自覚を促す為の策だが、何かを具体的に始めないとズルズル泥
沼に陥るような気がする。

マスコミが競ってガソリン消費２０％削減運動でもやれば、それなりに効果が
出るだろう。そんな時期に差し掛かっている。

政治が何もできない時代、自己防衛のために消費者が動かなければ、なるよう
にしかならない。消費者パワーがパワーになる為の一番簡単な方法はマスコミ
が支援する事だろう。

「原油や穀物の不足」の危機感を煽るばかりでなく、‘不足’と言われる実態
を解明し、正確に報道し、解決の策を提供し、キャンペーンする、それが将来
的に環境・食糧問題に関する対策の布石となれば一石二鳥である。

消費量減少、環境問題から考えれば、大いに結構な事である。地球温暖化問題
を訴えながら、景気後退による消費減少を懸念する経済ニュース、それを平然
と報道する姿勢には、何か矛盾を感じるのだが…。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＝　おわり　＝
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　この記事は、ブログ「さまよえる団塊世代」より転載させて頂きました。

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